心理学を活かした就労形態はいくつもあります。
学校における心理学を活かした仕事として、一番心理学っぽいのはやはりスクールカウンセラーになると思います。
いじめや不登校など、学校にうまく適応できていない生徒のカウンセリングがメインの仕事ではあるが、生徒の保護者や教員に対してもカウンセリングを行います。
カウンセリングのほかにも、不登校やいじめを受けている生徒への対応に関する講習や相談対応もしているようだが、私がまだ臨床心理士ではないため、実際にどのような業務内容かが詳しく分かっていません。
もし、このブログを読んでいただいた臨床心理士の方で、スクールカウンセラーを行っている方がいらっしゃれば、是非コメント欄に書いていただき、いろいろうかがいたいです。
スクールカウンセラーは、2013年度の文科省調べによると公立中学校、小学校のうち23635校にスクールカウンセラーが配置されているようである。また、平成26年度の「いじめ対策等総合推進事業」は前年度の43億9500万円から大幅に上がり、64億8400万円が予算案として出ており、スクールカウンセラーの配置やスクールソーシャルワーカーの配置などに当てられているようです。
しかし、スクールカウンセラーの給料は、前にも書いたが週2,3回で時給5000円であり、年収は大体140万円になるようであるから、スクールカウンセラーの配置されている学校に一人のスクールカウンセラーがいるとして一校あたり140万円くらいなので、23.635×1.400.000＝33.089.000.000（約330億円）になり、予算が全く足りていないみたいです。
足りていない分の補填はたぶん国や自治体から補助されているのでしょうが、正直、こんなにも予算が足りていないとは、自分で計算してみたものの思いもよらない結果になりました。
ですが、スクールカウンセラーというポストは、思春期の学生の問題を扱うのに非常に重要になると思います。ただ、年間140万円では、スクールカウンセラー1本で食べていくこともできず、賃金を上げるにも、国や自治体への負担が甚大になってしまうことになります。
やはり、カウンセラーが働くときに顧客になるのは、クライアントになるので、クライアントからお金をいただかないと生活が成り立つ水準には達することができなさそうです。
クライアントからお金をいただいて成り立つ職業は弁護士も同じであるが、弁護士は平均年収が600万円であり、ボリュームゾーンが500万円から1000万円になっているようである。
また、弁護士は事務所を構えている人が多くいるが、臨床心理士が事務所を構えているという話は殆ど聞いたことがありません。
臨床心理士と弁護士に、需要の格差が大きくあるとは、私は思えないので、これからの将来で働き方を模索していけば、臨床心理士の生活水準はもっと上がるように思いますし、このブログでは、その働き方を模索していければいいなぁと思っております。
話がそれたので、学校現場における臨床心理士の働き方に話を戻すと、これからは生徒はもちろんのこと、教員へのメンタルケアにも力を入れていかないといけないと思います。
今日の教員の待遇は、私の知る限りではブラック企業並のはたらきを強いられていると思いますし、一昔前とは違い、教員の終身雇用もそれ程期待できなくなってきていると思います。
教員の悩みを共有するためのコミュニティとしてSENSEI NOTEというSNSサービスが最近立ち上がり注目を集めていますが、そこへ心理学の専門家である臨床心理士が悩み相談の一環を補ってもいいと私は思います。
教員が生徒に対して抱く悩みや疑問は教員が意見を出すことが非常に効果的だと思いますが、教員が教員に対して抱く悩みなどは、臨床心理士も相談に乗るとかなり効果的だと思います。
まだまだ書き足りない部分が多い気がしますが、うまくまとまらなくなってきたので、今回はこれくらいで終わろうと思います。
現役の臨床心理士の方で、意見してくださる方がいらっしゃればぜひコメント欄にコメントを残していただきたいです。
